求人広告の費用相場は?種類別の相場や求人広告のメリットを解説

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求人広告は、費用をかけて求人サイトや求人検索エンジン、フリーペーパー等のメディアに出向することで、応募者を集めることができる採用手法です。

ただ、求人広告も媒体や料金形態によって異なります。料金形態、さらに各媒体によって異なります。

そこで、この記事では求人広告の費用相場や、媒体別の比較をすることで、求人広告にかかる金額についての全体像を掴めるようにします。

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求人広告の費用相場

日本における求人広告の費用相場について、雇用形態ごとに異なります。ただ、以下でも説明するように、「事業規模に比例して求人広告費用は大きくなる」ことがわかります。

新卒採用の費用相場

新卒採用の年間コストで、2022年の求人広告費の平均は全体で140.3万円、上場企業では約389.7万円、非上場企業では約123.5万円でした。

ここから見るに、やはり大企業の方が採用にかける金額が大きくなることが分かると思います。

日本全体中小企業上場企業
新卒の
費用相場平均
140.3万円123.5万円389.7万円

中途採用の費用相場

中途採用全体で見た時では、2022年の求人広告費の平均は117.9万円で、前年の127.7万円から減少しています。

また、従業員別での求人広告予算と実際の使用額を見ていくと、やはり事業規模と求人広告費用は比例していることがわかります。

従業員数年間予算 (万円)実際の使用額 (万円)
50名以下62.559.0
51~300名68.557.0
301~1000名126.6116.1
1000名以上247.9208.0

求人広告の種類

求人広告には主に、紙媒体とWeb媒体の二つがあります。

​​紙媒体

紙媒体の求人広告は、下記のような手法に掲載されるタイプです。長年にわたり採用活動の主流を担ってきました。

  1. 新聞
  2. 専門雑誌
  3. フリーペーパー

紙媒体の強みは、特定の地域や特定の業界に特化したターゲット層にリーチできる点にあります。たとえば、地域密着型のビジネスでは地方紙への掲載が効果的ですし、特定の専門スキルを持った人材を求める場合は、その業界の専門誌が適しています。

Web媒体

Web媒体による求人広告は、インターネット上で展開される採用活動です。

  1. 求人サイト
  2. 求人ポータルサイト
  3. 企業のホームページ
  4. SNS

などがあります。

この手法の最大の利点は、広範なリーチと精度の高いターゲティングです。特に若年層やITリテラシーの高い層へのアプローチに適しています。Web媒体は更新の柔軟性が高く、リアルタイムでの応募者とのコミュニケーションが可能です。

求人広告の料金体系

求人広告には主に下記のような料金形態があります。

求人広告の4つの料金形態
  1. 料金形態①|掲載課金型
  2. 料金形態③|成果報酬型
  3. 料金形態②|クリック課金型
  4. 料金形態④|先行投資型

これらの料金形態の費用相場は以下のようにまとめることができます。

料金形態費用相場
掲載課金型・新卒:80万円〜300万円/1シーズン
・中途採用:20万円〜100万円/月
・アルバイト:2万円〜40万円/月
成果報酬型・新卒:50万円〜100万円/人(採用)・中途:30万円〜120万円/人(採用)・アルバイト:0.6円〜5万円/人(応募)、4万円〜20万円/人(採用)
クリック課金型・50円〜700円/クリック
先行投資型30万円〜

また、お急ぎの方は視覚的に料金形態別にお金の流れが分かるような図解を作りましたので合わせてお読みください。

料金形態①|掲載課金型

掲載課金型は、広告が特定の期間掲載される形式です。1ヶ月や特定の採用シーズンに合わせた固定料金で、予算計画が立てやすく、広告効果の分析もしやすいです。

特定の期間に集中して採用活動を行いたい企業に最適です。

料金形態②|クリック課金型

クリック課金型では、広告がクリックされるたびに料金が発生します。

これにより、広告がどれだけ関心を引いているかに基づいて料金が決定され、予算を無駄に消費するリスクが減ります。特に、求人検索エンジンやオンラインプラットフォームを利用する際に有効です。

料金形態③|成果報酬型

採用や応募が成功した場合にのみ料金が発生する成果報酬型は、特に人材紹介サービスやヘッドハンティングで用いられます。この方法は、採用の成果に直結するため、コストパフォーマンスが高いと評価されています。

料金形態④|先行投資型

先行投資型の求人媒体もあります。多くの場合、初回に1年分の料金を支払う掛け捨てタイプの求人広告です。

この場合、積極的にリソースを割くほど採用単価が下げられるのがメリットです。ただ、リソースを割けない場合

料金形態⑤|完全無料型

完全無料型の求人サイトも存在し、特に予算が限られている小規模企業やスタートアップに適しています。基本的な機能は無料で利用でき、追加機能が必要な場合のみ料金が発生する場合があります。

求人広告媒体のコスト比較

続いて求人広告媒体の具体的な比較を進めていきます。ここでは三つのカテゴリーに分けてまとめました。

  1. 中途向け
  2. 新卒向け
  3. 全カテゴリー向け

それぞれテーブル形式でまとめましたので、参考にしてみていください。

中途採用向け求人広告媒体

サービス名料金モデルコスト
社長メシ一部無料型0円〜
Wantedly先行投資型30万円〜
リクナビNEXT先行投資型18万円〜180万円
マイナビ転職先行投資型20万円〜120万円
doda先行投資型25万円〜150万円
エン転職先行投資型20万円〜120万円
type先行投資型35万円〜100万円
Green成果報酬型45万円〜

新卒採用向け求人広告媒体

サービス名料金モデルコスト
社長メシ一部無料型0円〜
Wantedly先行投資型30万円〜
マイナビ新卒先行投資型80万円〜(通年)
リクナビ新卒先行投資型50万円〜(通年)

全てに対応した求人広告媒体

サービス名料金モデルコスト
社長メシ 一部無料型0円〜
有料職業案内所完全無料型無料
Indeed一部無料型15円〜999円/1クリックあたり
求人ボックス一部無料型5円〜1,000円/1クリックあたり
タウンワーク先行投資型9,000円〜
ジモティー一部無料型0円〜

求人広告の費用対効果を高める方法

求人広告の費用対効果を高めるには、媒体の剪定から入る方が非常に多いです。

ただ、その前にターゲットの明確化や、そこから逆算したコンテンツの設計が必須です。そこでここでは求人広告の効果を高めるためのステップについて解説していきます。

求人広告の費用対効果を高めるステップ
  • STEP①|採用ターゲットやペルソナを明確にする
  • STEP②|適切な求人広告媒体の選定
  • STEP③|ターゲットのニーズから逆算したコンテンツ設計
  • STEP④|求人広告の出稿とその後の最適化

STEP①|採用ターゲットやペルソナを明確にする

求人広告の効果を最大化するには、明確なターゲット設定から始まります。求める人材像(ペルソナ)を具体的に定義することで、広告のメッセージングや媒体選択が的確になり、効果的なアプローチが可能になります。

例えば、若手の技術者を求める場合、その層がアクティブに利用する媒体や彼らのキャリア志向を考慮することが重要です。

▼関連記事
採用においてペルソナを設定するメリットと決め方を解説

STEP②|適切な求人広告媒体の選定

ターゲットに合わせた媒体選定が次のステップです。例えば、若手層にアプローチしたい場合は、ソーシャルメディアやモバイルファーストのプラットフォームが適している場合があります。

また、特定のスキルや経験を有する専門職向けには、その業界や職種に特化した求人サイトが効果的です。

STEP③|ターゲットのニーズから逆算したコンテンツ設計

広告のコンテンツは、ターゲットのニーズや関心事にから逆算して設計する必要があります。

業務内容の詳細、キャリア成長ができる点や、企業のカルチャーなど、応募者が最も気になる情報を中心に据え、魅力的かつ誠実な内容で構成しましょう。

また、ビジュアルやストーリーテリングを駆使することで、広告の訴求力を高めることができます。

STEP④|求人広告の出稿とその後の最適化

最後のステップは、広告の出稿と継続的な最適化です。初期の出稿では、予想される効果をモニタリングし、必要に応じて広告コピー、デザイン、ターゲティングを調整していきます。

また、応募データや応募者のフィードバックを分析し、継続的な改善を行うことで、次回の採用活動に活かすことが重要です。

まとめ

求人広告の掲載費用は、利用するサービスによって異なります。無料で掲載できるものもありますが、有料で掲載できるサービスのほうが求人の検索順位を上位に表示できたり、文字量や写真数などの制限がなかったりします。

しかし、求人広告に費用をかけても費用対効果が十分得られない可能性もあるため、活用の仕方は工夫しましょう。