目次
人材紹介サービスとは？
人材紹介サービスの特徴や種類、料金形態について解説します。
人材紹介サービスの特徴
人材紹介サービスは、厚生労働大臣から許可を受けている有料職業紹介所です。
企業からの依頼内容に合わせて、希望に近い人材を紹介するサービスを行っています。
また、求職者側の条件も踏まえて専門のコンシェルジュが人材をピックアップするため、マッチング精度の高さも特徴的です。
さらに、求人票作成やスケジュール管理などの採用業務も代行してもらえるため、採用担当者の負担も大幅に軽減できます。
中小企業などでは、通常の業務と兼務している担当者も多く、煩雑になりやすいことから、採用活動の質を高めることが難しいでしょう。
人材紹介サービスを活用すると、人手不足の企業でも採用活動を効率的に進めることができ、質の高い人材を採用できる可能性が高まります。
料金のシステムとしては、企業側が紹介手数料を支払う成功報酬型で、求職者にあっせん料などが発生することはありません。
転職希望者にとっては無料で質の高い転職活動が行えるため、多くの求職者が人材紹介サービスを利用しています。
人材紹介サービスの種類
人材紹介サービスの種類は「一般紹介・登録型」と「サーチ型」の大きくふたつに分類することができます。
基本的に人材紹介サービスといえば一般紹介・登録型であることが多いでしょう。
仕組みとしては、人材紹介会社のデータベースに登録されている求職者のデータから、条件のマッチング度の高い人材が選別されて企業に紹介されるシステムです。
さらに人材紹介会社によって、業種や職種を限定しない「総合タイプ」と専門職に特化した「専門タイプ」があるため、利用する際は自社が求める人材に適したサービスを選びましょう。
サーチ型は「エグゼクティブサーチ型」や「ヘッドハンティング型」とも呼ばれることのあるサービスの種類です。
会社のデータベースだけではなくスカウトなどによって、高い専門性のある人材や経営者クラスの人材の採用活動が行えます。
人材紹介会社に在籍する専門のヘッドハンターが、企業に適した人材を探し出して紹介するシステムです。
人材紹介サービスの料金形態
料金は、人材が紹介されて採用が決定した際に手数料が発生する成功報酬型です。
サーチ型の場合は、それとは別に着手金が必要になることもあるため、利用する際は事前に確認しておきましょう。
一般的な手数料の相場は、採用した人材の初年度想定年収の30〜35％程度といわれています。
会社によっては、有料職業紹介事業者が徴収できる手数料の最高額をもとに、半年分の給与の11％以下（免税事業者は10.3％）を手数料として計算する方法もありますので、あらかじめ確認しておくことが大切です。
また、採用した人材が早期退職した場合には返金規定もあります。
ただし、こちらも会社によって規定が異なるため、入社期間や返金率などには注意が必要です。
人材紹介サービスを利用するメリット
人材紹介サービスを利用するとどのようなメリットがあるのか具体的に紹介します。
初期費用を抑えて採用ができる
人材紹介サービスの料金形態は成功報酬型であるため、紹介された人材が採用決定になるまで料金がかからず、初期費用を抑えられます。
求人広告の場合、広告掲載にかけるコストは高い一方で、必ずしも採用につながらないケースもあります。採用できたとしても、早期退職があるとすべて費用が無駄になり、また採用活動をやり直さなければなりません。
人材紹介サービスであれば初期費用が抑えられ、早期退職時にも返金制度があるため安心して採用活動ができます。
人事の工数を削減できる
通常の採用活動で人事の負担になりやすい企業説明や面接の日程調整、合否の連絡などは、人材紹介サービスに代行してもらえます。
そのため、採用にかかる工数が削減され、担当者にかかる人件費を抑えることにもつながるでしょう。
人材紹介サービスを利用することで、時間外労働を減らせて担当者の負担も軽減でき、削減できた時間はほかの業務に充てて生産性を高めることもできます。
スピーディーな採用ができる
人材紹介サービスに依頼するとすぐに対応してもらえるため、採用までの流れをスピーディーに行えます。
そのため、退職者が出て早急に人材が必要な場合にも有効な方法です。
求人サイトや求人広告では、まず掲載内容の作成に時間がかかり、申し込みを行ってもすぐに反映されない場合もあります。
少しでも手間と時間を最小限にし、短期間で欲しい人材を採用したい場合には人材紹介サービスが適しているでしょう。
企業の魅力を客観的に伝えられる
人材紹介サービスを介して採用活動を行うと、自社の魅力を客観的に伝えられます。
たとえほかの企業とは異なる強みや魅力があったとしても、適切にアピールができなければ応募者の獲得にはつながりません。
特に知名度の低い企業の場合は、自社を知ってもらう取り組みから始めなければならず、すぐに企業の魅力を伝えることが難しいといえます。
人材紹介サービスであれば、企業の知名度に関係なくマッチした求職者に自社の強みや魅力を伝えてもらえるため、採用にもつながりやすいです。
非公開求人の採用ができる
社内外に公開したくない求人の場合でも、効果的な採用活動ができます。
社内には人事状況を伏せておきたい、新しい事業の構築やプロジェクトの立ち上げなどを同業他社に知られたくないなどの場合でも、人材紹介サービスなら非公開で募集ができて安心です。
人材紹介サービスを利用するデメリット
人材紹介サービスをより適切に利用するためには、デメリットについても把握しておくことが大切です。
採用のノウハウが社内に定着しない
工数の大部分を人材紹介サービスに任せるため、すべての採用を委託していると社内にノウハウが定着しません。
その状態で求職者との間に問題があると、ノウハウが身に付いていないために上手く対応できない可能性もあります。
そのため、すべてを人材紹介サービスに任せるよりも、ダイレクトリクルーティングを取り入れるなど、自社でも採用活動を行うことが重要です。
ターゲットが限られる場合もある
登録型の人材紹介サービスの場合、データベースの人材や職種が限られている場合があります。
依頼した会社によっては、要望に合う人材が見つからない可能性もあるでしょう。
また、もともと人材が少ない分野であったり、求める人材のスキルが特殊であったりすると、適切な求職者が見つからないかもしれません。
大量採用には向いていない
企業に合わせた人材を紹介するというスタイルであるため、同時に大人数の採用は難しいです。
紹介人数を設定することはできますが、多くの人材が必要な場合はほかの採用方法も取り入れることをおすすめします。
採用コストが高い
人材紹介サービスは、企業の採用業務を大幅に削減できる一方で、一人当たりの採用コストは高くなります。
年収の30〜35％が目安ですので、仮に年収600万円の人材を採用した場合は180〜210万円もの手数料が必要です。
そこで、できる限り採用工数と採用コストを削減して採用活動をしたいのであれば、求職者と直接コンタクトが取れるダイレクトリクルーティングを取り入れてみてはいかがでしょうか。
ダイレクトリクルーティングにもさまざまな媒体がありますが、より効率の良い採用活動を目指す場合は「社長メシ」がおすすめです。
社長メシとは、企業と求職者、双方向でオファーを送り合うことができる採用マッチングアプリです。
企業側がアプリ内でイベント情報を掲載することで、企業に興味・関心のある求職者からオファーが届く仕組みになっています。
経営者や人事担当者は、求職者から届くオファーの中から会いたい人材だけに接触でき、食事会や会社説明会で気になる人材と交流できます。
会いたい人材のみとコンタクトをとれることから、採用工数を大幅に削減でき、効率良く採用活動を進めることが可能です。
また、成果報酬なしで一律の料金プランでご利用できるため、採用コストの削減にもつながります。
ダイレクトリクルーティングを取り入れる際は、ぜひ社長メシをご活用ください。
まとめ
人材紹介サービスを活用すると、採用業務をほとんど行わずに、企業が希望する人材を紹介してもらえます。初期費用がかからずスピーディに採用できる可能性があるため、非常に優れたサービスといえるでしょう。
しかし、採用時には高いコストが発生し、企業にノウハウが定着しないなどのデメリットもあります。
そのため、状況に応じて企業でもダイレクトリクルーティングなどの効率的な採用活動を行うことが重要です。