人材紹介サービスとは？メリット・デメリット、種類も紹介

採用活動をする上で、人材紹介はよく使われる手法です。人材紹介とは、求人企業に適した人材を斡旋するサービスです。

ただ、人材紹介を利用するにしても、しっかりそのサービスについての理解を深めておかなければ料金の交渉等で劣位に立たされてしまいます。そこで、この記事では人材紹介について、利用するメリット・デメリットについて解説していきます。

また、人材紹介の手数料に関しては別の記事で深掘りしているので合わせてお読みください。

人材紹介とは？

人材紹介とは、企業が必要とする人材を探し、その企業に適した候補者を提案するサービスのことです。具体的には、人材紹介会社やエージェントが、人材を探している企業（求人企業）に対して職を探している求職者を紹介する仕組みになっています。

人材紹介会社は、採用に関する専門知識や広いネットワーク、職種や業界に特化した知識を活用して、企業に人材を斡旋します。

人材紹介サービスの種類

人材紹介サービスの種類には2種類あります。それが下記の二つの形式です。

また、一般紹介型にもさらに種類が分かれており、人材紹介サービスとひとくくりに言ってもさまざまな種類があります。（下記図参照）

一般紹介・登録型

一般紹介・登録型の仕組みとしては、人材紹介会社のデータベースに登録されている求職者のデータから、条件のマッチング度の高い人材が選別されて企業に紹介されるシステムです。

さらに人材紹介会社の中にも二つの種類があります。

総合型は業種や職種に関係なく人材の斡旋をします。一方で、専門タイプとは専門職に特化した専門タイプがあります。利用する際は自社が求める人材に適したサービスを選びましょう。

サーチ型

サーチ型は「エグゼクティブサーチ型」や「ヘッドハンティング型」とも呼ばれることのあるサービスで、高い専門性のある人材や経営者クラスの人材の採用活動が行えます。一般紹介型と違い、ヘッドハンターと呼ばれる専門の人材が、積極的に適正な人材に対してアプローチをかけます。

人材紹介会社に在籍する専門のヘッドハンターが、企業に適した人材を探し出して紹介するシステムになっています。

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人材紹介サービスの料金形態

人材紹介の手数料とは、企業が人材紹介会社を利用する際に支払う報酬のことです。採用したい企業が、人材紹介会社に人材を斡旋してもらい、採用ができたら報酬として支払われます。

料金形態は基本的に「成果報酬型」ですが、サーチ型の場合固定の「着手金」がかかる場合があります。また、相場は年収の30〜35％が平均的と言われています。

人材紹介の手数料に関しては別の記事でも詳細に解説しているのであわせて読んでみてください。

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人材紹介の手数料とは？費用相場や計算方法について解説

人材紹介サービスを利用するメリット

人材紹介サービスを利用するとどのようなメリットがあるのか具体的に紹介します。

メリット①｜初期費用を抑えて採用ができる

人材紹介サービスの料金形態は成功報酬型であるため、紹介された人材が採用決定になるまで料金がかからず、初期費用を抑えられます。

求人広告の場合、広告掲載にかけるコストは高い一方で、必ずしも採用につながらないケースもあります。採用できたとしても、早期退職があるとすべて費用が無駄になり、また採用活動をやり直さなければなりません。

人材紹介サービスであれば初期費用が抑えられ、早期退職時にも返金制度があるため安心して採用活動ができます。

メリット②｜人事の工数を削減できる

通常の採用活動で人事の負担になりやすい企業説明や面接の日程調整、合否の連絡などは、人材紹介サービスに代行してもらえます。

そのため、採用にかかる工数が削減され、担当者にかかる人件費を抑えることにもつながるでしょう。

人材紹介サービスを利用することで、時間外労働を減らせて担当者の負担も軽減でき、削減できた時間はほかの業務に充てて生産性を高めることもできます。

メリット③｜スピーディーな採用ができる

人材紹介サービスに依頼するとすぐに対応してもらえるため、採用までの流れをスピーディーに行えます。

そのため、退職者が出て早急に人材が必要な場合にも有効な方法です。求人サイトや求人広告では、まず掲載内容の作成に時間がかかり、申し込みを行ってもすぐに反映されない場合もあります。

少しでも手間と時間を最小限にし、短期間で欲しい人材を採用したい場合には人材紹介サービスが適しているでしょう。

メリット④｜企業の魅力を客観的に伝えられる

人材紹介サービスを介して採用活動を行うと、自社の魅力を客観的に伝えられます。

たとえほかの企業とは異なる強みや魅力があったとしても、適切にアピールができなければ応募者の獲得にはつながりません。

人材紹介サービスであれば、企業の知名度に関係なくマッチした求職者に自社の強みや魅力を伝えてもらえるため、採用にもつながりやすいです。

人材紹介サービスを利用するデメリット

人材紹介サービスをより適切に利用するためには、デメリットについても把握しておくことが大切です。

デメリット①｜採用のノウハウが社内に定着しない

工数の大部分を人材紹介サービスに任せるため、すべての採用を委託していると社内にノウハウが定着しません。

そのため、採用活動が人材紹介会社に依存した状態になってしまいます。結果として採用コストが嵩んでしまうリスクがあります。

そのため、すべてを人材紹介サービスに任せるよりも、ダイレクトリクルーティングを取り入れるなど、自社でも採用活動を行うことが重要です。

デメリット②｜ターゲットが限られる場合もある

登録型の人材紹介サービスの場合、データベースの人材や職種が限られている場合があります。依頼した会社によっては、要望に合う人材が見つからない可能性もあるでしょう。

また、もともと人材が少ない分野であったり、求める人材のスキルが特殊であったりすると、適切な求職者が見つからないかもしれません。

デメリット③｜大量採用には向いていない

企業に合わせた人材を紹介するというスタイルであるため、同時に大人数の採用は難しいです。

紹介人数を設定することはできますが、多くの人材が必要な場合はほかの採用方法も取り入れることをおすすめします。

デメリット④｜採用コストが高い

人材紹介サービスは、企業の採用業務を大幅に削減できる一方で、一人当たりの採用コストは高くなります。

年収の30〜35％が目安ですので、仮に年収600万円の人材を採用した場合は180〜210万円もの手数料が必要です。

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まとめ：人材紹介を適切に活用して理想の採用活動を！

人材紹介サービスを活用すると、採用業務をほとんど行わずに、企業が希望する人材を紹介してもらえます。初期費用がかからずスピーディに採用できる可能性があるため、非常に優れたサービスといえるでしょう。

しかし、採用時には高いコストが発生し、企業にノウハウが定着しないなどのデメリットもあります。

そのため、状況に応じて企業でもダイレクトリクルーティングなどの効率的な採用活動を行うことが重要です。