ヘッドハンティングは、自社で優秀かつ上流に位置する役職の人材が欲しい際に活用される採用手法です。ただ、一担当者にとってヘッドハンティングを実際に活用した経験のある人が少ないのが現状です。
そこでこの記事では、ヘッドハンティングの意味や、引き抜きとの違い、費用相場とメリットデメリットについて解説していきます。
この記事を読むことで、実務に直結することを意識して記事を書いているのでぜひ最後までお付き合いください。
ヘッドハンティングとは?
ここではヘッドハンティングの意味と、よく聞く「引き抜き」との違いについて解説していきます。
ヘッドハンティングの意味
ヘッドハンティングとは、特定の技術や経験を持つ優秀な人材を、他の企業や組織からスカウトする採用手法です。
この手法は、企業が特定の職務に最適な人材を見つけたい時に利用されます。ヘッドハンティングは、通常の求人広告や公開募集による採用とは異なり、候補者を直接アプローチする点が特徴です。
ヘッドハンターと呼ばれる専門家が、企業とのマッチングを行うパターンが多いです。彼らは業界のネットワークや候補者データベースを使って企業と優秀な人材をマッチさせます。
この手法は、特に高度な専門知識や特定の技能を要する職種、例えば経営幹部、エンジニア、IT専門家、マーケティングなどの分野でよく使われます。
引き抜きとヘッドハンティングの違い
ヘッドハンティングは専門的な人材紹介の一環として行われ、専門性の高い職位を対象としています。一方、引き抜きは一般的に企業自身によって行われ、より広範囲の職種や職位を対象としています。
ヘッドハンティング | 引き抜き | |
---|---|---|
定義 | 特定のスキルセットや経験を持つ個人を探し出し、新しい職務の機会を提案する採用手法 | 他社の人材を自社の利益のために採用する行為。 |
主な使用者 | 外部のヘッドハンターや人材紹介会社。 | 企業や組織自身。 |
対象 | 高い専門性やスキルセットを要する役職や上級職 | 幅広い職種や職位で上級職に限定されることがない |
印象 | 積極的かつ戦略的に対象者を。 | 競合他社からの企業が直接人材の採用を行う、時には否定的なニュアンスを含む。 |
ヘッドハンティングは特定の専門職に対して専門家やエージェントが行う、より戦略的な採用手法です。一方で、引き抜きは企業が直接他社の人材を自社に採用する行為で、しばしば企業間競争の文脈で行われます。
ヘッドハンティングの種類
ヘッドハンティングと一口に言っても、二つの種類があることを把握しておきましょう。それが下記の二種類です。
- サーチ型ヘッドハンティング
- 登録型ヘッドハンティング
お急ぎの方は下記の表に全てまとめられています。それでは以下で詳細に解説していきます。
特徴 | サーチ型ヘッドハンティング | 登録型ヘッドハンティング |
---|---|---|
対象職種 | 高度なスキルやリーダーシップを持つ専門家 | 一般的な管理職や中堅クラスの専門職 |
アプローチ方法 | 積極的に市場内外の候補者を探し、直接コンタクトを取る | 候補者が自ら情報を登録し、適切な職位があれば紹介される |
プロセスの特徴 | 手間がかかり、時間と費用が多く必要 | 比較的迅速で効率的なプロセス |
候補者の状態 | 積極的に転職を考えていない場合でもアプローチする | 多くが転職を考えており、事前に情報を登録している |
企業のメリット | 難易度の高いポジションへの特化した採用が可能 | 採用プロセスの迅速化と効率化が図れる |
サーチ型
サーチ型ヘッドハンティングは、ヘッドハンターがクローズドな環境で自身のネットワークから候補者をリサーチするパターンです。
主に特定の高度なスキルやリーダーシップ能力を持つ専門家を対象に行われ、登録型に比べてよりウェットな性格が強くなります。
登録型のヘッドハンティングは、ヘッドハンターが企業の要件から逆算して、市場内外の候補者を人脈やメディアの情報から収集して積極的に探し出します。
登録型
一方で登録型は、限りなく人材エージェントに近く、転職を考えている候補者のデータベースの中からあ企業と候補者をマッチングします。
候補者が自らヘッドハンターに情報を登録し、企業側に空きのポストが見つかった際に紹介される方式です。限りなく人材紹介エージェントに近くなります。
このアプローチは、一般的な管理職や中堅クラスの専門職など、より広範な職種に適しています。
ヘッドハンティングを利用する方法
ここでは、ヘッドハンティングをヘッドハンターを利用して採用に至るまでのステップを解説していきます。結論からお伝えすると下記の図のような流れで採用に至るパターンがほとんどです。
詳細について下記で解説していきます。
STEP①|求める人物像の明確化(自社)
まず、自社で求める人物像を明確にします。これには、必要なスキルセット、業務経験、そして会社文化への適合性などを考慮に入れることが含まれます。
明確な要件を設定することで、ヘッドハンターが適切な候補者を特定しやすくなります。このプロセスには、ポジションの責任範囲、期待される業績、職務経歴などを含めることが一般的です。
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STEP②|対象となる人材のリサーチ(ヘッドハンター)
次に、ヘッドハンターが市場調査を行い、企業の人材要件に合致する候補者をリサーチします。
リサーチの段階で、ヘッドハンターは業界の専門知識や広範なネットワークが活用します。
業界におけるキャリアの流れや、特定のスキルセットを持つ候補者とのタッチポイントを熟知しています。ある意味、そこがヘッドハンティング会社の存在意義でもあります。
STEP③|候補者へのアプローチ(ヘッドハンター)
ヘッドハンターは、適切な候補者を特定した後に対象者に対して直接アプローチを行います。
この段階では、候補者の興味を引くように、ポジションの魅力やキャリアアップの機会を強調します。候補者との初期のコミュニケーションは、クローズドに行われることが多く、泥臭い交渉が続けられます。
STEP④|交渉・内定(自社)
最終ステップでは、自社で候補者との面談を実施します。多くの場合、候補者の方が企業より強い立場にあります。
企業と候補者は、給与や待遇、ポストの面で交渉が行われ、成立したら内定という流れになります。
ヘッドハンティングにかかる費用相場は?
ヘッドハンティングを行うには、ヘッドハンティング会社に依頼することが一般的です。
ヘッドハンティングを外部企業に依頼する際にかかる費用の相場は、紹介した人材の想定年収の40〜60%程度です。たとえば、想定年収が2,000万円であれば、手数料は800〜1,200万円必要になると考えると良いでしょう。
ヘッドハンティングを行っている会社によって手数料の体系はさまざまであるため、費用は依頼前に必ず確認しておきましょう。
ヘッドハンティングをするメリット
ヘッドハンティングは非常に優れた採用手法です。ここではヘッドハンティングを活用する上での企業側のメリットについて解説していきます。・
メリット①|転職市場ではいない潜在的な層にアプローチできる
ヘッドハンティングをする企業にとってのメリットは、転職市場では見つからないような潜在層にいる優秀な人材にアプローチできる点です。
たとえば、競合他社にいる人材の中には、転職活動は行っていないが「条件が良ければ転職も選択肢」と考えている方もいるかもしれません。
メリット②|ピンポイントで自社に必要な人材を確保できる
潜在層を見つけ出して企業から働きかけることができるため、求人広告で不特定多数を募集するよりも、ピンポイントで自社に必要な人材を獲得できます。
また、求人広告などを打ち出さずに水面下で採用活動ができるため、企業の人事情報を他社に知られずに済むメリットもあります。
メリット③|待遇面やポジションの調整が容易になる
求めている人材と直接交渉できるため、待遇面やポジションなどの調整も容易になるでしょう。
企業に必要な人材を獲得できれば、将来的な会社の成長に大きく貢献してもらえるのではないでしょうか。
ヘッドハンティングをするデメリット
ヘッドハンティングは、非常にメリットの多い採用手法である一方で、難易度が高い手法でもあります。導入を検討する場合下記のデメリットは最低限頭に入れておきましょう。
デメリット①|採用コストが割高になる
ヘッドハンティングをするデメリットは、ほかの採用方法と比べて一人あたりにかかる採用コストが割高になる点です。
ほかの採用方法で人材を獲得できているのであれば、ヘッドハンティング導入でのコストが負担になる可能性があります。
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デメリット②|採用が長期戦になる
また、採用までに時間がかかることにも注意が必要です。ヘッドハンティングを依頼する場合、依頼する会社と目的や人材のイメージを共有してすり合わせ、人材をピックアップし、アプローチや交渉を行います。
そのため、時間がかかることを念頭に置いて採用計画を立てなければなりません。
デメリット③|競合他社とのトラブルの可能性
また、ヘッドハンティングは、同業の競合している他社や取引先など引き抜き先の会社とトラブルになる可能性もあります。
優秀な人材の確保は重要ですが、引き抜き先の会社との関係が悪化するおそれがあるため、採用ルートに関してヘッドハンティングを行う企業と話し合っておくことが大切です。
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「自社に合う人材を効率良く採用したい」「潜在層との接点を増やしたい」など、採用戦略の新たな一手に社長メシをご活用ください。
まとめ
ヘッドハンティングは、専門性の高い職種など、希少な人材の獲得には効果的な採用方法です。
しかし、ヘッドハンティングにかかる費用は、一般的な採用方法よりも多くかかるため、採用コストを下げたい企業には負担となる場合があります。
採用活動が計画どおりに進まないなど、採用における課題の解決には、まず既存の採用方法を見直すことが重要です。