求人を出しても応募が来ない5つの原因
まずは、求人を出しても応募が来ない5つの原因や、求人募集における課題について解説します。
仕事内容がわかりにくい
求人募集を出しても応募がこない理由のひとつは、募集情報に記載されている仕事内容がわかりにくい点にあります。
仕事内容が具体的にイメージできなければ、応募を躊躇してしまう原因になるためです。
入社後に「実際に自分がどのような業務に従事することになるのか」というポイントは、多くの求職者が求人を比較する際に見ています。
どのような仕事なのか、どのようなことをしている会社なのかを具体的に伝え、求職者が安心して求人に応募できるような情報を記載することが大切です。
応募条件と募集要項が合っていない
応募条件と募集要項が合っていないことも、求人に応募が来ない原因のひとつです。
「採用したい」と考えている人材のレベルに応じた募集要項を提示していなければ、応募者に対して企業が求めている人物像や条件が伝わりません。
たとえば、経験者のみが応募できる求人にもかかわらず、未経験者と給与などの待遇が変わらないようなケースです。
求めている人材のレベルに対して条件が悪い、経験者を募集しているのに未経験者可となっているなど、応募者が混乱する内容になっていないか確認する必要があります。
他社と比べて条件が劣っている
競合他社が自社と同じような求人を出している場合、待遇などの条件が劣っていると求職者が他社への応募に流れてしまう原因になります。
より良い条件で働きたいと考えている求職者が多くいる中で、明確に待遇面で劣っていると比較された際に、他社へアドバンテージを譲ることになるでしょう。
求人を出しているにもかかわらず、応募者が集まらないときは、待遇面が競合他社に劣っていないかリサーチする必要があります。
自社サイトの情報が古い
自社サイトに掲載している情報が古く、長期間更新していない状態も、求人に応募が来ない原因になっている可能性があります。
求人情報で募集を見つけた求職者が企業リサーチを行う際に、自社サイトを見て事業内容や企業の社風、企業理念などを確認するためです。
自社サイトの情報が更新されていないと最新の情報がわからず、不信感を抱かれてしまうかもしれません。
自社サイトは、求人募集に記載されている内容に間違いがないかを確認する目的で閲覧する求職者もいるため、応募が来ない原因になり得るでしょう。
求人媒体が合っていない
求人募集を出す際に利用する求人媒体は、多種多様にあります。自社の求める人材が多く閲覧している求人媒体を選んで掲載できていないことも、応募者が来ない原因のひとつです。
たとえば、飲食系の求人媒体にIT系や営業職の募集を出しても、求職者のニーズにマッチしません。
そのため、自社の業務内容や人材を募集している部署などに合わせて、求職者にアピールしやすい媒体を選ぶ必要があります。
自社に合う求人媒体は？主な種類を紹介
ここからは、求人募集を出す際に多くの企業で利用されている求人媒体の種類や、それぞれの特徴を紹介します。
求人サイト
求人サイトは、さまざまな企業や職種の求人が掲載されている、もっとも一般的な求人媒体です。
求人サイトは、比較的簡単に求人募集を出すことができ、求人サイトを経由して求人を探す求職者も多くいるため、多数の人の目にとまりやすい特徴があります。
ただし、求人サイトに求人募集を掲載するには、掲載料や手数料が発生する場合もあるため、応募者が来なければ費用対効果が悪くなるので注意が必要です。
サイトによっては、利用者の年齢層やメインの職種が異なるため、求人サイトであればどこに求人を出しても応募が集まるというものではありません。
求人サイトの知名度や掲載求人数などだけで判断するのではなく、掲載料や掲載されている求人の業種などを比較し、利用するサイトを選ぶことが大切です。
自社サイト
自社サイト内に求人募集のページを作成し、掲載する方法もあります。自社サイト内であれば、求人サイトのように掲載するための追加費用などもかかりません。
また、社内の雰囲気を伝えるために画像や動画、社員インタビューなども掲載することができるため、自社に興味がある人に対しての訴求力が高くなります。
ただし、求職者に自社サイトへアクセスしてもらうための工夫が必要になるため、閲覧数を伸ばす施策を検討することが大切です。
▼以下の記事もご参考ください。
求人サイトとは？人材紹介との違いや中途領域でのおすすめサイトの比較を紹介。
SNS
Twitter、Facebook、InstagramなどのSNSを利用し、求人募集を行う企業も増加傾向にあります。
SNSを利用した求人募集は、求職者と直接コミュニケーションがとれることが特徴です。
SNSの運用は、普段から会社についての情報発信を定期的かつ継続して行う必要があるため、運用に手間がかかります。
一方で、企業は求職者の人物像を知り、求職者は企業について応募前に知ることができるため、ミスマッチの抑止に役立つのも特徴です。
そのほか、採用候補者や自社が求めている人材へ企業側から直接アプローチをかける「ダイレクトリクルーティング」などを行うこともできます。
求人応募を待つのではなく、企業側から人材にアピールしていく「攻めの採用活動」です。
少子高齢化にともなう労働人口の減少などにより、採用市場で人材の獲得競争が激化していることから、求人媒体の種類は増え続けています。
▼以下の記事もご参考ください。
採用でSNSを活用するには？メリット・デメリットや成功のポイント
応募者を増やすための4つの対策
求人募集を出しても応募が来ない場合、どのような対策をとれば良いのでしょうか。ここからは、応募者を増やすための4つの対策について紹介します。
仕事内容を具体的に記載する
求人募集を出す際に、仕事内容を具体的に記載しておくのも応募増につながる対策のひとつです。
大切なのは、シンプルかつ具体的に書くことで「5W1H」の内容がすべて含まれているか確認しながら、わかりやすく記載しましょう。
また、求人タイトルを工夫するのも効果的です。たとえば、タイトルに「未経験者歓迎」「〇〇資格保有者優遇」「駅近〇分オフィス」「入社〇年目の平均月収〇万円」など、訴求力の高い文言を添えると良いでしょう。
条件を見直す
求職者は、業務内容だけでなく、給与などの待遇面や募集要項に記載されている応募条件などをチェックしています。
求人に対して応募が集まらないときは、競合他社と比べて条件が劣っていないかチェックし、劣っている場合は見直しも必要です。
また、求めるターゲット層のニーズに合っていない募集条件になっていないか確認し、可能であれば応募条件の幅を広げる、待遇条件を引き上げるなどの対策をとりましょう。
もし条件の変更が難しい場合には、入社後に「こんな経験ができる」「研修が充実している」など、訴求できる部分を押し出すのも効果的です。
自社サイトの情報を更新する
自社サイトの求人募集ページに記載されている情報が古いときは、更新する必要があります。また、自社サイト内に求人ページを掲載していない場合は、新たに作成するのも良いでしょう。
求人媒体の募集ページに記載している情報は、シンプルで見やすい内容を意識して記載している場合も多くあり、詳細まで伝えられない場合があります。
自社サイトの求人ページでは会社の魅力や雰囲気を伝えられる情報を載せておくなど、求人サイトの情報をさらに詳細に伝えられる内容を意識すると良いでしょう。
求人媒体を見直す
求人に応募が来ないときは、利用している求人媒体の見直しを図るのも応募増に効果的です。
求人媒体を見直して自社の事業内容にマッチする媒体を活用すれば、応募が増える可能性があります。
異なる求人媒体を使用することで、これまで自社の求人情報が届いていなかった層の求職者にもアピールできるでしょう。
「新たな求人媒体を探している」「攻めの採用戦略をとりたい」など、求人媒体を見直しているのであれば「社長メシ」の活用をご検討ください。
社長メシなら、企業からイベント情報を掲載するだけで求職者からオファーが届き、その中から気になる人材へアプローチすることができます。
求職者からオファーが来ることから、マッチング率の精度も高く、ミスマッチの防止にもなります。
また、イベント情報だけでなく創業ストーリーや社員ストーリーなどのインタビューも掲載できるため、自社に共感してくれる人材の採用につなげることができます。
自社にマッチした人材を採用するなら、ぜひ社長メシへお問い合わせください。
まとめ
求人に応募が来ない背景には、募集に対して求職者数が少ない「売り手市場」が続いていることが影響しています。
少子高齢化による現役世代の減少や、グローバル化、サービスの多様化にともなう人材確保競争の激化など、さまざまな要因があるのも現状です。
今後ますます激化することが見込まれる競合他社との採用競争に負けないためには、自社の特色を的確にアピールし、求職者の共感を得られるように採用活動をしていきましょう。
