採用活動では、求人広告費や面接対応の工数などさまざまなコストが発生します。また、企業ごとに負担額は大きく異なります。
本記事では、採用活動における効率的なコストカットのポイントを解説します。採用活動を見直して採用コスト削減を実現したい企業の方は、ぜひ参考にしてください。
採用コストとは？
採用コストとは、企業が新しい従業員を採用する過程で発生するすべての費用のことを指します。
これらのコストは、企業が適切な人材を見つけ、採用し、職場に適応させ自社の利益を最大化させることが目的です。
採用コストの内訳
採用コストの内訳を考える際に重要なのが、大きく分けて外部リソースと内部リソースの二つを活用しています。その際に採用コストの内訳を下記の二つに分けることがあります。
- 外部コスト＝外部リソース
- 内部コスト＝内部リソース
外部コスト
外部コストは、企業外部のサービスやリソースを利用することで発生するコストです。以下のような要素が含まれます。具体的には下記のような費用が想定されます。
- 求人広告費用
- リクルーティング仲介業者の手数料
- 内定者研修の外注費
- コンサルティングフィー
内部コスト
内部コストは、企業内部のリソースや活動に関連するコストです。例えば、次のようなものが含まれます。
- 人事部門の運営費:
- 選考プロセスに関わる時間コスト:
- 研修の運営費
- 採用システムの維持費
新卒と中途別での採用単価
採用コストとは、企業の採用活動にかかる費用のことです。具体的には求人の掲載費や人材紹介会社の紹介手数料、採用担当者の人件費といった社内外でかかる費用を指します。
ここでは一般的な企業の採用コストがどのくらいなのか、株式会社リクルートの調査結果をもとに解説します。
採用単価は新卒・中途ともに増加している
「マイナビ2024年卒企業新卒内定状況調査」では、入社予定者1人あたりの採用費が全体平均で56.8万円となり、過去と比べても上昇傾向にあります。採用費総額平均では全体287万円と、新卒採用における費用増加が深刻化しているのです。
この原因は、広告費・セミナー運営費・インターンシップ費用など、採用活動に必要な投資が年々増えているためです。中途採用でも母集団形成が難しくなっている影響からコスト上昇が続いており、企業はこれまで以上に効率性を意識した採用設計が求められるでしょう。
増えたのは人材紹介、求人広告、ダイレクトリクルーティング費用
最新の株式会社マイナビ「中途採用状況調査 2025年版（2024年実績）」によると、2024年の中途採用において、年間平均の採用費用総額は1社あたり650.6万円です。この数値は前年度に比べると20.4万円も増加しています。
特に、費用が拡大しているのは「人材紹介サービス」、「求人広告」、「ダイレクトリクルーティング」、「求人検索エンジン」です。例えば、人材紹介サービスの平均実績額は372.1万円、ダイレクトリクルーティングは232.7万円に上っています。
このように、採用活動では採用手法ごとにコストが増加傾向にあるため、企業側はより多様な手法を用いて母集団形成やスキル人材の確保を図って行かなくてはならないのです。
一人当たり採用単価と採用コスト
採用コストを把握する上で重要な指標が一人当たり採用単価です。
主な計算式として、は下記のとおりです。
- 採用単価（一人当たり採用コスト）＝採用コスト（外部コスト＋内部コスト）÷採用人数
全体の採用コストを採用人数で割ることで、一人当たりの採用コストを算出できます。採用単価を算出する理由として、採用コストを分解して考えることで、事業へのROI（費用対効果）を計算しやすくなることが挙げられます。
採用コストを削減するポイント10選
ここでは、採用コストを抑えるための方法を紹介します。主に採用コストの削減で考えるべき論点として下記の4点が挙げられます。
- 外部コストの見直し
- 内部コストの見直し
- 必要な人材と人数の明確化
- 採用計画に応じた適切な予算設定
- 採用活動のタイミングの見直し
- 採用プロセスの見直し
- 早期離職の防止
- 採用手法の見直し
- 助成金活用の検討
- 採用は「コスト」ではなく「投資」と捉える
それぞれ詳細に解説していきます。
外部コストの見直し
外部コストの見直しとして、実施している採用手法が適切かどうか再考しましょう。特にコストが大きくなりやすい
- 求人広告媒体
- 人材紹介サービス
を見直すと効果的です。
求人広告媒体の見直し
求人広告媒体を利用していても十分な応募や採用に至っていない場合には、媒体の見直しが有効です。
多くの人材に届くように求人広告を掲載しようとすると、それだけコストもかかります。登録者数が多い媒体であっても、自社の採用ターゲットが利用していないと成果につながりません。
媒体の特徴や強みを把握した上で、自社に合った媒体や契約プランを選択しましょう。登録者の層や活動状況は、媒体の担当者に確認することをおすすめします。
人材紹介サービスの見直し
人材紹介サービスを利用して採用した場合、成功報酬として年収の約2～3割の費用を支払います。採用コストの多くを占めるのが人材紹介サービスを見直してみるべきでしょう。
人材紹介サービスは、即戦力やスキルの高い人材を採用するには効率的で、結果的に採用コストを抑えられることが多いです。しかし、応募の多い職種や経験が問われない職種など、採用ターゲットによっては通常の求人広告でも問題なく採用できる可能性もあるでしょう。
採用コストを抑えたいなら、採用難易度や工数を比較しながら、人材紹介サービスと求人広告を使い分けることをおすすめします。
内部コストの見直し
採用業務の進め方が非効率で、余分な人件費がかかっていることもあります。近年、採用コストを見直す手法として下記の2点が挙げられます。
- 人件費や採用マニュアルの見直し
- 採用活動のWebの活用
また、採用マニュアルは何年もそのまま使用するのではなく、年度ごとに見直すことが大切です。学生や求職者の動向に合わせて改善を重ねることで、より効率良く採用活動を行えるでしょう。
また、採用活動のWeb化では、下記のような手法で人件費等を浮かすことが可能です。
- 対面ではなくオンラインで説明会や面接
- SNSを活用した求職者の募集
新型コロナウイルスの影響で、採用活動のWeb化は広く普及しました。今後もWeb化の流れは継続すると考えられており、コスト以外の理由でも対応は必須となるでしょう。
必要な人材と人数の明確化
採用コストを適切に管理するためには、最初に必要な人材の要件と採用人数を明確に定めましょう。求める人物像が曖昧なまま採用活動を始めると、選考のやり直しや追加施策が発生して余計な費用が膨らむためです。人材要件が明確であれば各選考段階の基準が整い、採用担当者の判断がぶれにくくなります。
また、必要な人数を正しく把握する取り組みは、採用充足までのプロセスを安定させる効果も生み出します。そのため、過剰な母集団形成に頼らずに済むのです。その結果、広告費や外部サービスの利用額を抑えられるでしょう。つまり、精度の高い人材設計が採用単価の上昇を防ぐ基盤となるのです。
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採用計画に応じた適切な予算設定
採用目標を実現するには、計画に応じた予算を適切に配分しましょう。予算が不足する状態では必要な施策を実施できません。その上、採用が長期化してコストが増える可能性もあります。
ただし、過剰な予算を確保すると費用に余裕が出るため広告に頼りやすくなり、投資効率の低下を招きます。そのため、採用計画に沿った現実的な見積もりを立てるのが重要なポイントです。想定する人材の属性や採用市場の状況を踏まえた予算設計を意識すれば、効率の良い採用活動につながるはずです。
採用活動のタイミングの見直し
採用コストを抑えるためには、学生の行動が変化する時期を正確に把握し、その動向に合わせて採用活動の開始時期を調整することも大切です。近年では、就職活動が早期化している傾向にあります。そのため、学生が情報収集を始めるタイミングに合わせることで、無駄な広告出稿や非効率なイベント出費を抑えられるでしょう。
また、母集団形成の遅れを防げるため、費用がかさみやすい急な出費も抑えられます。
採用プロセスの見直し
採用コストを抑えるために、採用プロセスにかかる工数を整理してみましょう。面接回数や書類確認の流れが複雑なままでは、担当者が処理に追われ外部サービスに頼る場面が増え、結果的にコストが膨らむためです。
特に、プロセスの標準化やオンライン面談の活用などを進めると、参加者と担当者双方の移動時間や調整時間が減り、採用活動にかかる総工数を大きく抑えられます。また、選考スピードを上げる効果も生むため、早期の内定確保にもつながります。早期の内定確保は追加施策への出費カットにもなるため、ぜひ見直してみましょう。
早期離職の防止
せっかく採用した人材が内定辞退してしまうと、その分のコストが無駄になってしまいます。さらにコストをかけて、別の人材を採用しなければなりません。
また、入社に至った場合でも早期離職してしまうケースがあります。この場合には採用コストに加えて、研修などにかかる育成コストも無駄になってしまうでしょう。
そのため、内定辞退や早期離職を防止することが、採用コストを抑えることにつながります。早期離職は、採用時のミスマッチが原因であるケースが多いため、できるだけミスマッチを減らすことが重要です。
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たとえば、先輩社員との交流会を実施するなどの対策が挙げられます。自社サイトに、業務内容や雰囲気が分かるようなコンテンツを、掲載するのも良いでしょう。
採用手法の見直し
採用コストを削減するには、現在活用している採用手法そのものを見直すことも重要です。従来の求人広告や人材紹介に頼るだけでなく、コストを抑えながら質の高い人材を獲得できる手法を積極的に取り入れましょう。
特に近年注目されているのが、リファラル採用やダイレクトリクルーティングといった「攻め」の採用手法です。これらは求人広告費や紹介手数料を大幅に削減できるだけでなく、自社にマッチした人材を獲得しやすいというメリットもあります。
また、自社の採用サイトやSNSを活用した情報発信を強化することで、求人媒体への依存度を下げることも可能です。
以下では、おすすめの採用手法の見直しポイントを紹介します。
リファラル採用の導入
リファラル採用というのは、既存の社員から自社に合いそうな人材を紹介してもらう採用方法です。
紹介される人は既存の社員から、自社の雰囲気や仕事内容などについて、詳しく知らされた上で応募します。そのため、ミスマッチを防止でき、早期離職も減らせるので、採用コストの削減につながるでしょう。
さらに、求人広告費や仲介エージェントへの報酬がかからないため、求人広告を出すより少ない採用コストで済みます。
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自社採用サイトの活用
就職活動をしている人の多くは、応募先企業の採用サイトをチェックしています。採用サイトを見て自社の雰囲気や業務内容が分かれば、その企業で働きたいと思ってもらえるでしょう。それによりスムーズに応募が集まれば、求人広告費も削減できます。
また、自社について詳しく知った上で入社してもらえるため、早期離職も防止できるでしょう。
自社採用サイトとあわせて、TwitterやInstagram、facebookなどのSNSでの発信も有効です。これらの採用方法をソーシャルリクルーティングと言います。SNS自体の利用料は無料のため、コストをかけずに採用活動を進めることが可能です。
ダイレクトリクルーティングの導入
ダイレクトリクルーティングとは、採用したい人材に対して企業側からアプローチをかける採用手法です。企業から直接気になる人材へコミュニケーションがとれるため、企業の魅力や強みを伝えやすいのがメリットです。
また、企業側は候補者のスキルや志向性を事前に把握しながらコミュニケーションを進められるため、ミスマッチを抑えた採用による採用コストの削減が期待できます。
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助成金活用の検討
採用単価を抑える手段として有効なのが、各種助成金の活用を視野に入れる取り組みです。厚生労働省が設ける雇用関連の助成金には、研修制度の整備や定着支援に関する制度が多数設けられています。条件を満たせば採用活動に関連する費用の一部を補える可能性があるため、ぜひ検討してみましょう。
助成金と聞くと、申請準備に手間がかかるイメージを抱くかもしれませんが、制度を正しく理解していれば決して難しい作業ではありません。受給できれば金銭的な負担を確実に軽減できるため、ぜひ検討してみてください。
採用は「コスト」ではなく「投資」と捉える
採用活動にかかる費用は単なる「支出」ではありません。企業価値を高めるための「投資」と捉えましょう。必要な人材を確保できなければ組織の成長が停滞し、生産性の低下という大きな損失につながりかねません。
その上、短期的な費用だけを基準に判断して施策を削ると、必要な人材を取り逃し、後に追加費用が生じる可能性があります。そのため、採用を組織の未来を支える重要な投資と捉え、持続的な成長につなげていきましょう。
採用コスト削減するなら「社長メシ」でダイレクトリクルーティングがおすすめ！
採用コストを抑えながら意欲の高い学生と出会いたい企業には、「社長メシ」の活用がおすすめです。社長メシは、経営者と学生が食事を通じて直接交流できるサービスのことです。
求人広告や人材紹介に頼らず母集団を形成できます。また、対面で価値観や人柄を深く理解できるため、早期の相互理解が進み、ミスマッチの防止にもつながります。
新卒の採用コストに関するよくある質問
新卒採用では、コストを活かした最大限の活動が求められます。しかし、具体的な取り組みや効果的な方法が分からず、結果を出せない企業も多いのではないでしょうか。ここでは、新卒の採用コストに関する質問とその回答を紹介します。
採用コストを削減するために効果的な方法はありますか？
採用コストを抑えるには、採用工数の見直しやオンライン説明会の活用が有効です。オンライン化を進めれば移動費や会場費を抑えられ、担当者の負担も軽減できます。また、採用管理ツールを導入すれば情報管理が効率化し、余計な作業を減らせるでしょう。
採用コストを抑えることが採用成功に影響しますか？
採用コストを抑える行為だけでは、採用成功が実現するとは言い切れません。必要な人材を確保するには適切な予算を確保し、計画的に採用活動を行う姿勢が重要です。採用にかかる費用を未来の成長につながる「投資」と捉え、成功につなげましょう。
少ない予算でも新卒採用の成果を上げるにはどうすればよいですか？
限られた予算で成果を上げるには、ターゲット層に合う媒体を慎重に選び、自社の魅力が届きやすい発信を意識する姿勢が大切です。SNSを活用した情報発信や、ダイレクトリクルーティングを併用する取り組みは、費用を抑えながら応募者との接点を増やせます。
まとめ：採用コストを見直してより良い採用活動を！
一人当たりの採用コストは、採用活動にかかった外部コストと内部コストの合計を採用人数で割ることで算出できます。採用コストが予想以上にかかっていた場合、これまでの採用活動のフローを見直すと良いでしょう。
採用コストを抑えるには、早期離職を防止したり、リファラル採用やダイレクトリクルーティングを導入したりする方法があります。それぞれの採用活動の現状を踏まえた上で、自社にとって最適な方法でコスト削減を行うようにしましょう。
コスト削減にお悩みの企業には「社長メシ」がおすすめです。「社長メシ」では、経営者が食事を通じて直接交流できるため、双方の理解を深めながら採用の質を高められます。そのため、効率的にコスト削減できるのです。それぞれの採用活動の現状を踏まえ、今より良い活動を進めましょう。
